葬儀は限られた時間の中で様々な事を決断し、選択しなければいけません。しかし、生前から葬儀の準備をする事で疑問が解消され、不安が大きな安心へと繋がります。もしもの時に備えておきたい6つの事をご紹介いたします。
喪主の決定
葬儀の責任者として、葬儀内容に関する事や弔問客・僧侶への対応など、非常に重要な役割を担っています。喪主は故人と縁の深い方がお務めする場合が多く、一般的に夫婦の場合は配偶者、配偶者がいない場合は長男、また、子供がいない場合は親、兄弟の順になります。その他、近親者がいない場合は、親しい友人などが代理で務める場合もあります。
緊急連絡先リスト
もしもの時に訃報の通知を確実に伝えるため、ご親戚関係はもちろん、親しい交友関係をリストに残しておきましょう。特に故人の会社関係や友人の連絡先などは、なかなか分かりません。また、携帯電話やパソコンなども、セキュリティーロックが解除できず、名前や連絡先が確認できなかった、という声もよく耳にします。残される方のためにも、エンディングノートを活用するなどをして連絡先リストを事前に作成しておきましょう。
本籍地の確認
役所への手続き（死亡届・火葬場の手続き）の際に、故人の名前や住所、本籍地を記入する必要があります。近年では、免許証に本籍地が記載されなくなったため、いざという時に分からず慌てる方が多いようです。事前に調べておくと安心です。
費用の捻出方法
死亡後、故人の口座は凍結され、たとえ遺族であっても引き出すことができなくなります。また、保険金も手続きから受取までに1週間程度かかる場合がございます。葬儀費用は後日精算が可能ですが、寺院や僧侶へのお布施など、現金がすぐに必要な場合ございます。予め葬儀費用の捻出方法を考えておきましょう。
ご安置場所
病院で亡くなった場合、精算後すぐに葬儀社へ連絡し、故人を寝台車で、ご自宅もしくは直接葬儀会館や別の安置施設へ移動する必要があります。ご安置する場所を事前に決めておくと、お亡くなりになってからの搬送がスムーズです。当社では、ご自宅に連れて帰れない場合でも、24時間受け入れ可能な安置施設をご利用いただけます。
葬儀の形式
葬儀には昔ながらの一般的な葬儀スタイルの他、最近では家族を中心にごく親しい方のみで見送る「家族葬」や、通夜・葬儀などの宗教儀礼は執り行わず、費用を最小限に抑えたお見送りのみの「直葬」などがございます。希望に沿った葬儀を執り行うためには予め葬儀の形式をきちんと把握しておくことが重要です。
